家づくりはとても楽しい気持ちになるものです。人生に関わる大きな買い物なので、こだわりも強くなります。
しかし、建物の本体工事費のみに目を向けて、間取りや設備を思うがまま希望してしまうといろいろなところで諸費用がかかるので、予算を大幅にオーバーしてしまうことにもなります。そんな不安を解決して楽しい家づくりにしましょう。
家づくりは建物そのものにかかる「本体工事費」のほかに、地盤改良などの「付帯工事費」、地盤調査費や建築確認申請費などの「諸費用」がかかります。その割合は一般的に本体工事費（70～80％）、付帯工事費（15～20％）、諸費用（5～10％）くらいの費用になります。そのため、本体工事費を予算の中で70～80％で計算して設計することが重要になってきます。建築会社に土地探しから依頼すると、総予算の中で土地と建物にかける予算をバランスよく配分した提案が受けられ、土地・建物で一緒にローンを組む手続きもしてくれたりします。
参考サイト
家を建てる時は、新居に引っ越したあともゆとりある生活を送る余裕を持つことが重要です。しかし、ほとんどの方は一生に一度の体験でしょうから、そのおおよその費用というものはなかなかわからない方も多いかもしれません。そこで、建築費用の平均を調べてみました。建築費用は平均2900万円、新しく購入したインテリア代は平均92万円、予算オーバーの平均は243万円ということで平均値から見ると、大まかに3235万円が算出されます。そのほかにオーバーした時には予算内に収めるために、家や屋根の形をシンプルにしたりする人が半数以上、建築面積を小さくした人は約半分の人が体験していました。それぞれ努力して出来るところをコストダウンしているようです。
参考書籍
ローンに申込む際、金融機関に借入可能額を算出してもらうことができます。しかし、この金額は借りる人の年齢、収入、現時点のローン状況、返済期間で換算したものです。そのため、借りる人の生活費や家計までは考えられていません。そこで限度額で借りてしまうと生活を送ることが困難になってしまう可能性があります。新居に引っ越した時の生活費を考え、そこから月々に安定して払える金額に収めましょう。
金利のタイプは大きく3つに分けられます。そのタイプは「変動金利」・「全期間固定金利型」・「固定期間選択型」の3つです。それぞれ、状況によって返済額が大きく変化します。タイプ別のデメリットやメリット、金利の情勢、自分の経済状況を把握することが必要です。シミュレーションができるサイトもあるので有効利用しましょう。そして、どのタイプが自分の家計に合うのか、しっかりと慎重に判断することが大事です。
金利が全返済期間を通じて変わらないタイプでは金利が下がっても返済額は変わりません。しかし、変動金利型だとその場合は返済額が減少します。また、金利が上がると元金が減らないことも。商品によっては金利が低く設定されているものもあります。また、ローンには多くの種類があります。住宅ローンには公的ローンと民間ローンがあります。主な住宅ローンには財形住宅融資と自治体融資が。主な民間ローンには銀行等のローン、JAのローン、ノンバンクローンがあります。公的ローンは、物件に所定の条件があるものの、「人」に対する条件はややゆるやか、民間ローンは、返済能力などの条件面は比較的厳しいものの、物件に対する条件はややゆるやかです。
無理なく返済できる範囲内で住宅ローンを組むことが大切です。
無理のない借入額とは教育資金や老後資金なども、将来的に支払える余裕がある程度の返済額であることです。
現在の家計の状況からある程度の予測をつけましょう。現在の年間の住居費や駐車代、頭金に出せる額、家が出来上がったあとで増えると予想される光熱費・固定資産税を合計して、現在の収入で支払えるかを計算します。
その結果、まだ貯蓄に回せるほどの余裕があれば、現在の家賃程度の支払いならばローンを組んでも大丈夫だろうと予測することができるのです。人生は何が起こるかわかりません。そして、これはあくまでも目安なので慎重に見極めることは大切です。
頭金は多ければ多いほど良いですが、最近では返済に無理がなければゼロでもローンを組むことが可能です。このような場合、初めは払わず、途中でまとまった額を繰り上げ返済する方法もあります。頭金は多いほど住宅ローンは少なくなり、金利の負担が減ることで総支払額は減ります。物件によって異なりますが、頭金を支払うタイミングは3回あります。申込時に申込証拠金を、契約時に手付金を支払い、さらに引渡時に残金を決済する形です。メインとなるのは契約時です。
ローンの金利は3種類。変動金利は金利の変動によって将来の支払い額が上がるリスクがありますし、固定金利は金利が少し高い場合が多くあります。でも最後までずっと返済額が変わらないのでライフプランが立てやすい利点もあります。何年で月々どれくらいの支払いができるのか、また、借入可能額は希望を満たしているか、家計の状況に合わせて、ローンの種類や金利を選びましょう。
住宅の建設において、建物の「本体価格」以外に必要となるさまざまな費用について、ご説明します。諸費用は総建築費の1割強を占めるため、どんな費用が必要になるかをしっかり押さえて計画を進めることが大切です。
不動産登録免許税（国税、申告納付）、不動産所得税（都道府県税普通徴収）、固定資産税（市町村税普通徴収）、所得税、売買契約書用の印紙税（国税）が必要になってきます。また、要件を満たせば、3年間に渡って固定資産税が１/２に減額される制度も。
減額の対象となるのは、住宅として使用する部分の床面積のうち、120㎡までの部分となります。
ローン契約者が死亡または高度障害になった場合に備える保険に入る必要も出てきます。民間金融機関では加入が必須、保険料は金利に含まれていることがメイン。フラット35の場合は任意で加入します。また、ほとんどの方は火災保険などにも人的災害や自然災害にも備えた保険に入ります。任意ではありますが、加入が借り入れの条件になることもあります。
家を建てたり、買ったりした時に工事費用の他にも多種多様な諸経費がかかってきます。上記のような諸費用の他に、引っ越すまでの仮住まい費用や引越し費用、式祭典費用などには比較的多くの金額が必要になります。それらの金額を予算に入れていなかったため、当初の予定よりも何百万円かオーバーしたというケースも。注意が必要です。
家を建てようと決めてから入居までの期間はだいたい1年前後と、雑誌やポータルサイトに明記されていることの多い家づくり。情報収集や間取りの作成などにかける時間には個人差はあるものの、平均でどのくらいの期間をみておくのが良いのでしょうか。そこで家づくりの工程ごとにどのくらいの期間を念頭に置いておくのが良いのか調べてみました。これから家づくりをはじめる方は、ぜひご確認ください。
一軒家になると、光熱費・水道代などが大幅に増加することがほとんどです。その代わり、駐車場費用などは軽減されますが多くの場合はアパートに住んでいた時よりも生活費が上がります。節電になるようなデザインにしてみるなど、工夫を重ねるのも手ですが、まずは建てたあとのお金のことも考えて家づくりの資金計画を立てるべきでしょう。
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